近年、若手社員の早期離職が企業にとって大きな課題となっています。
その背景には、上司との関係性や職場環境が大きく影響していると考えられます。
リクルートマネジメントソリューションズが実施した「働く人のリーダーシップ調査2024」第2回では、上司のリーダーシップタイプと部下の勤続意向の関係性が明らかになりました。
（出典：人材育成・研修のリクルートマネジメントソリューションズ）
上司のリーダーシップタイプと勤続意向
上司のリーダーシップタイプを「民主型」「共創型」「開拓型」「調和型」などに分類し、それぞれのタイプと部下の勤続意向の関係を分析したようです。
その結果、上司が「民主型リーダー」の場合、部下の勤続意向が最も高いことが分かりました。
また、20代の若手社員においては、「共創型リーダー」や「調和型リーダー」の上司のもとで勤続意向が高まる傾向が見られました。
20代が求める上司像
20代の社員は、上司に対して感情に寄り添ったフォローやマネジメントを求める傾向があります。
「共創型リーダー」：周囲と協力しながら変革に取り組む姿勢を持ち、部下の気持ちに配慮した対応が特徴です。
「調和型リーダー」：現状維持を重視しつつ、周囲との調和を大切にするスタイルです。
このリーダーシップタイプは、若手社員の心理的安全性を高め、職場への定着を促進する要因となっていると考えられます。
上司と部下のリーダーシップタイプの組み合わせ
興味深いことに、上司と部下のリーダーシップタイプの組み合わせによっても、勤続意向に差が見られました。
部下が「共創型リーダー」で上司が「開拓型リーダー」の場合、勤続意向が最も高くなる傾向がありました。これは、部下が周囲と協力しながら変革に取り組む姿勢を持ち、上司が合理的に変革を推進するスタイルであるため、相互に補完し合う関係が築かれていることが影響していると考えられます。
理想の上司像と現実の上司像のギャップ
また、部下が理想とする上司のリーダーシップタイプと、実際の上司のタイプが一致していなくても、勤続意向が高まるケースがあることも分かりました。例えば、部下が「人情型リーダー」を理想とし、実際の上司が「共創型リーダー」である場合でも、勤続意向が高まる傾向がありました。これは、上司が部下の感情に配慮しながら変革を推進する姿勢が、部下の期待に応えているためと考えられます。
まとめ
本調査の結果から、若手社員の定着を促進するためには、上司のリーダーシップスタイルが重要な要素であるようです。特に、20代の社員に対しては、感情に寄り添いながら変革を推進する「共創型リーダー」や、周囲との調和を重視する「調和型リーダー」のスタイルが効果的であると考えられます。
企業としては、管理職のリーダーシップスタイルを見直し、部下との相性や組み合わせを考慮した配置を行うことで、社員の定着率向上につなげることが期待されます。
